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福祉用具レンタルにかかるお金(それ以外)

福祉用具のレンタルとして、先ほどまでに紹介したもののほかには、
体位変換器・工事を伴わない手すり・認知症老人徘徊探知機・工事を伴わないスロープ・移動用リフト・特殊尿器などがあります。

この中で、最も利用者が多いのが手すりです。

手すりというと、住宅改修をするのが一般的ですが、工事で設置することが難しい場所などに
置き型の手すりを設置したり、天井と床との間で突っ張り棒になる手すりなどが利用できます。
工事をすることが難しい場所であったり、賃貸物件で所有者の許可が下りないために工事ができない場合などによく使われます。

毎月、200円~400円くらいでレンタルで利用することができます。
ただ、もし介護保険での住宅改修をすることができるのであれば、その方がお得です。
介護保険での住宅改修で手すりを1本設置したとして、自己負担が2000円だったとします。
レンタルであれば、毎月200円~400円という金額が毎月かかってしまいますので、
手すりの設置工事をする分のお金を半年から10か月程度で軽く超えてしまいます。
なので、住宅改修の工事で設置できる手すりはできるだけ住宅改修で行うことをお勧めします。

介護用品については、介護用品についての最新情報やおすすめ商品を紹介している介護用品・福祉用具の紹介サイト「お介モノねっと」を参考にしていただくことをお勧めします。


福祉用具レンタルにかかるお金(歩行器・車いすなど)

今回は、外出や移動に必要な福祉用具に関するお金についてです。介護用品をレンタルする上での上手なお金の使い方

まず、車いすですが、これは介護保険でレンタルする場合、
車いす本体と付属品とに分けられます。
車いす本体については、自走式か介助式かで大きく分けられます。
自走式の方が自走用のハンドリムがついていたりするので、金額は高くなります。
それでも、本体料金としては一ヵ月600円くらいでレンタルができます。

付属品には座面クッションやステッキホルダーなどがあります。
褥瘡予防や長時間の座位によるストレスなどを考えればクッションは必要ですが、
もし特別にクッションなどが必要なければ、座布団などで代用しても問題ありません。
ステッキホルダーなども、毎月レンタル代で100円くらいかかる場合もあったりしますので、
ホームセンターや100円ショップなどで代用品を探すのも一つの方法です。

また、介護保険では電動車いすやセニアカーのレンタルも認められています。
だいたい一ヵ月2000円以上はしますが、購入すると30万円くらいの価格になりますので、
メンテナンスなどもついてその金額で利用できるのは本当にありがたいところです。

歩行器は外出や室内用などで利用できる移動補助用具です。
タイヤのついたシルバーカータイプ(歩行車)、固定式・交互式などあります。
レンタルで利用した場合の自己負担費用としては200円~500円くらいでしょう。

また、介護保険では歩行補助の杖もレンタルで対応しています。
支えるのが1点の杖ではなく、4点の杖であったり、
松葉杖などもレンタルできます。
毎月100円くらいの自己負担金は発生しますが、体の状態によって杖も買い替えが必要になるものなので、
レンタルで利用することをお勧めします。

上手に介護保険でのレンタルを利用していきましょう。

 


福祉用具レンタルにかかるお金(介護用ベッド)

介護保険では福祉用具のレンタル利用にも給付が認められています。

特に利用者が多いのが介護用ベッド(特殊寝台)です。
この介護用ベッドですが、モーター付きのベッド本体・マットレス・ベッド柵が3点セットになっていると考えるといいと思います。

まず、ベッド本体ですが、これにはモーターの数が1つのものや2つ、3つのものがあります。
背上げ機能・高さの上げ下げを行う機能・足上げ機能があり、必要な機能を考えて、
背上げができればいいから1モーターにするとかいった具合に商品の選定を行います。

マットレスは、本人の体の状態によって選定します。
たとえば、ある程度体の自由がきいて自分で起き上がって立ち上がったりするのには
ある程度クッションが反発した方が移動がしやすくなります。
それとは逆に、寝たきりの状態で床ずれがあったりする場合は、エアマットレスなどクッション性の高いものを選びます。

柵は、何カ所設置するか、可動式のバーのついた柵にするかなどを選定します。
それ以外にも、サイドテーブルなども付属品として利用できます。

それぞれの商品の選定を行いますので、料金の目安と言うのはなかなか難しいところですが、
最低でも合計850円くらいにはなると思います。
エアマットレスなどになると、当然レンタル料金も高くなります。
ついでにエアを電気で入れているので電気代もかかります。

レンタル代は毎月かかってきますので、
必要な機能・必要な商品を賢く選ぶことをお勧めします。

 


短期入所(ショートステイ)にかかるお金

ショートステイの費用はどのくらい在宅で生活をしながら、一定期間特別養護老人ホームなどの施設に利用者を預かってもらうというのが短期入所介護、
一般的に言われるところの「ショートステイ」というものになります。
同居家族の介護疲れの軽減を目的としたり、冠婚葬祭や旅行などの際に利用することが多くなります。
それ以外にも、自宅のリフォームや工事をするのでその間の生活の場の確保や、
家族が怪我や病気により介護ができない間の対応など、様々な場面で利用されます。

利用料金についてですが、まずは介護保険上の料金から説明します。
介護保険での料金はまずデイサービスなどと同じように要介護度によって分類されます。
基本料金でいえば、要支援1であれば、最低でも一日485単位。要介護5であれば959単位です。
さらに、利用する部屋の種類が、個室か多床室(大部屋)かによって料金が異なります。
機能訓練や看護体制などによっても加算が違います。

ショートステイに関しては、介護保険の料金以上に、介護保険対象外の自己負担の金額がかなり大きくなります。
個室になれば居住費(部屋代)が2000円近くかかったりします。
それに加えて、食費、日常生活費などがかかります。
そうなると、なかなか気軽にはサービスを使えないなぁ、と思う方も多いかと思いますが、
市民税が非課税な方や、前年の所得が少ない場合は、
負担限度額認定証の申請をすることで、居住費や食費の軽減が得られます。
1段階から4段階までに料金が分類され、
場合によっては介護保険の金額などを含めてもトータルで半額近くに自己負担を軽減することができます。
適用されるかどうかの条件については、市町村の介護保険担当窓口やケアマネジャーさんにご相談ください。